サブプライム後の新資産運用

アメリカ経済を予測する

1.雇用統計
アメリカ経済を中長期で予測することは、資産運用をするうえでは不可欠です。
アメリカの中長期の景気を予測するうえでの注視しておきたい経済指標は、雇用統計とISM製造業景況指数の2つになります。・・・
アメリカの企業は経済が減速し始めると、迅速に雇用を削る傾向があります。雇用減少は個人消費の鈍化につながるため、やがてはGDP(国内総生産)の悪化にもつながります。GDPの7割を個人消費が占めているからです。
その意味でも、景気判断の重要な先行指標として位置づけることができます。各月分を翌月の第一金曜日に発表するので、速報性が高いといえます。
中央銀行であるFRB(連邦制度準備理事会)の判断基準は、増加幅が15万人以上であれば雇用・景気はともに堅調であり、10万人以下であればともに懸念する必要があるとされています。

2.ISM製造業景況指数
ISM(サプライマネジメント協会)が毎月発表する製造業の景況感に関する指数です。ISMが製造業約350社の購買担当役員に新規受注や生産、在庫などの状況を聞くアンケート調査で、1ヶ月前と比較して、「良い・同じ・悪い」の三者択一の回答をもとに、景況動向指数として作成しています。
主要経済指標の中では最も早く発表(各月分を翌月第一営業日に発表)されることから、速報性が高いものです。
50が景気動向の良し悪しを判断する分岐点となり、50を上回ると景気拡大、下回ると景気後退を示唆するとされています。景気後退期には40前後まで低下することが多いという傾向もあります。

常勝のポートフォリオ

<ポイント>
(1)世界経済の拡大期には積極的な運用をし、後退期には安定的かつ防衛的な運用をする
(2)世界の景気動向と相場のトレンドを捉えながら、ポートフォリオ(資産配分)を柔軟に変えていく。

新金融リテラシー「捉利」の実践
「捉利」の考え方では、ひとたび経済が悪化しそうになったら、リスク資産はすべて現金化してしまっても良いのです。
保有しつづけることにまったくこだわる必要はありません。
すべて現金化して資産の目減りを防ぎ、また経済が好転しそうになったら、再び買うようにすれば良いのです。